ナイルの株価チャート

権利確定月 6月 12月

ナイル(証券コード5618)の株価チャートです。株主優待の権利確定月は6月・12月。

5618

ナイル

時価総額株価 × 発行済み株式数で算出される、市場における企業の評価総額です。
PER株価収益率。株価を1株あたり利益で割った指標で、おおむね低いほど割安と見なされることが多いです。
PBR株価純資産倍率。株価を1株あたり純資産(簿価)で割った指標です。
配当利回り1株配当金 ÷ 株価 × 100。投資金額に対する年間配当の割合を示します。
ROE自己資本利益率。自己資本に対してどれだけ利益を生み出したかを示す指標です。
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務の安定性が高い傾向があります。

企業情報

業種
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いまの株価トレンド

テクニカル指標を「上がりそう / 下がりそう / 様子見」でまとめています。投資判断の唯一の根拠にはしないでください。

読み込み中… 各指標を集計して表示します
RSI

30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安

MACD

青線が赤線より上=上昇モメンタム

短期/中期線

短期線が中期線を上抜け=ゴールデンクロス

ボリンジャー

%B=バンド内の位置(0%下限・100%上限)。上限超えは100%超

MACD チャート

ヒストグラムがプラス=上昇勢い マイナス=下落勢い MACD線がシグナルより上=買い優位

RSI チャート

30以下=売られすぎ(反発しやすい) 70以上=買われすぎ(調整しやすい) 40〜60=中立ゾーン
お得度
投資額
優待利回り
配当利回り
配当+優待利回り
権利確定月

ナイルの株主優待

ナイル(証券コード5618)の株主優待情報です。権利確定月は6月・12月。自動車のDX支援事業で売上を伸ばしつつあるものの、自己資本比率が1割台と極めて脆弱な財務構造を抱えており、新規保有には大きな警戒が必要である。

証券コード
5618
業種
自動車関連業
権利確定月
6月・12月
単元株数
100株
優待概要
デジタルギフト
ナイル(5618)の株主優待 保有株数別の内容
保有条件 種別 優待内容
100株〜499株 商品 デジタルギフト / 1,000円分
100株以上 金額券 カーリースカルモくん キャッシュバック / 100,000円
500株以上 商品 デジタルギフト / 2,000円分

ナイルの優待お得度

ナイルの株主優待は、100株以上の保有でデジタルギフト1,000円分、500株以上の保有でデジタルギフト2,000円分に加え、100株以上でカーリース『カルモくん』の利用料10万円のキャッシュバックが付与される。このキャッシュバックを含めた年間優待額は基準株数の100株保有時点で既に10万1千円となり、2026年7月28日現在の株価300円では、単独の優待利回りで約33%という驚異的な数値を示す。また、配当利回りは現状0%だが、優待だけでも合計利回りは約33%となる。ただし、この圧倒的な利回りはキャッシュバックという特殊な形態によるものであり、通常の配当のような恒久的な収入源とは性質が異なる点に留意が必要である。

  • 100株保有で10万1千円の優待(キャッシュバック含む)を受け取り可能
  • 基準株数に対する優待額の割合が極めて高く、理論上の利回りは突出している
  • キャッシュバック型の優待は、会社の資金状況や方針変更によって廃止・変更されるリスクが存在する
  • 500株を超えると優待額が僅かにしか増えず、非効率的な保有になる可能性もある

ナイルの財務・業績

ナイルの財務状況は最も懸念すべき部分である。売上高は自動車産業DX事業の貢献もあり増収基調にあり、営業損益も損失幅が縮小し通期の黒字転換が見込まれている点は評価できる。しかし、自己資本比率が12.9%と極めて低く、運転資金の大部分を借入金に頼っている。EPSはマイナス457円、PBRは6.63倍と、赤字企業にもかかわらず株式の時価総額が純資産を大きく上回っている。これは将来の成長性を織り込み過ぎたバリュエーションであり、業績が思惑通りにいかない場合に株価が暴落するリスクを孕んでいる。PBRの数値だけでは割安感はなく、むしろ危険域に近いと言わざるを得ない。

ナイルに投資する際の注意点

本銘柄は、優待の魅力的な数字の裏側に隠された致命的なリスクを抱えている。最大の懸念事項は、自己資本比率1割台という破綻寸前の財務体質である。借入金が膨張しており、金利上昇局面では利息負担が重くなり、わずかな黒字すら消沈してしまう恐れがある。また、大株主にVC(ベンチャーキャピタル)が多く、彼らの退出(売却)意向が強まると株価が急落する可能性がある。加えて、新株予約権の設定や資金借り入れといったIR情報が散見され、資金難の兆候とも取れる動きが続いている。 ・[高] 自己資本比率12.9%という極端な財務レバレッジ。借入金依存度が高く、資金繰りの悪化や金利上昇による利息負担増で経営基盤が崩壊するリスクがある。 ・[高] 大株主にVC系ファンドが複数名入りしており、投資回収のための株式売却圧力が働くことで、株価が構造的に抑えられる、あるいは急落するリスクがある。 ・[中] キャッシュバック型優待の持続性。会社が資金難に直面した場合、まず手切れり易いのが此类の多額な優待支出であり、突然の優待改悪・廃止リスクが高い。 ・[中] PBR6.63倍という赤字企業にしては異常とも言える高バリュエーション。業績が伸び悩んだ場合、PER/PBRともに修復のために株価が大幅に下落する可能性がある。

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