EIZOの株主優待

権利確定月 3月 9月

EIZO(証券コード6737)の株主優待情報です。権利確定月は3月・9月。財務基盤は非常に強力ですが、欧州市場の不況による業績下方修正を受け、短期的な展望は慎重です。高配利率と自社製品の割引優待という魅力的な持ち合い要素がありますが、株価の上昇局面でもあるため、新規買いは慎重に進めるのが適切だと考えます。

6737

EIZO

時価総額株価 × 発行済み株式数で算出される、市場における企業の評価総額です。
PER株価収益率。株価を1株あたり利益で割った指標で、おおむね低いほど割安と見なされることが多いです。
PBR株価純資産倍率。株価を1株あたり純資産(簿価)で割った指標です。
配当利回り1株配当金 ÷ 株価 × 100。投資金額に対する年間配当の割合を示します。
ROE自己資本利益率。自己資本に対してどれだけ利益を生み出したかを示す指標です。
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務の安定性が高い傾向があります。

企業情報

業種
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いまの株価トレンド

テクニカル指標を「上がりそう / 下がりそう / 様子見」でまとめています。投資判断の唯一の根拠にはしないでください。

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RSI

30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安

MACD

青線が赤線より上=上昇モメンタム

短期/中期線

短期線が中期線を上抜け=ゴールデンクロス

ボリンジャー

%B=バンド内の位置(0%下限・100%上限)。上限超えは100%超

MACD チャート

ヒストグラムがプラス=上昇勢い マイナス=下落勢い MACD線がシグナルより上=買い優位

RSI チャート

30以下=売られすぎ(反発しやすい) 70以上=買われすぎ(調整しやすい) 40〜60=中立ゾーン
お得度
投資額
優待利回り
配当利回り
配当+優待利回り
権利確定月

EIZOの株主優待

EIZO(証券コード6737)の株主優待情報です。権利確定月は3月・9月。財務基盤は非常に強力ですが、欧州市場の不況による業績下方修正を受け、短期的な展望は慎重です。高配利率と自社製品の割引優待という魅力的な持ち合い要素がありますが、株価の上昇局面でもあるため、新規買いは慎重に進めるのが適切だと考えます。

証券コード
6737
業種
電気機器
権利確定月
3月・9月
単元株数
100株
優待概要
自社直販サイト「EIZOダイレクト」での製品ご購入につき、EIZOダイレクト販売価格より一律
EIZO(6737)の株主優待 保有株数別の内容
保有条件 種別 優待内容
100株以上 割引券 自社直販サイト「EIZOダイレクト」での製品ご購入につき、EIZOダイレクト販売価格より一律 / 20%割引

EIZOの優待お得度

EIZOの株主優待は、自社直販サイト『EIZOダイレクト』における製品購入時の20%割引となります。現金や商品券といった換金型の優待はありませんが、モニターやプロジェクターなどを日常的に使用する層にとって、20%オフで購入できる特典は大きな経済的メリットを提供します。特にハイエンドモデルを購入する場合、単発での節約額は数千円規模に達することもあり、円換算された利回りだけでなく、実際の使用頻度に比例して実益が増加する構造です。また、配当利回りは過去実績ベースで約3.8%と業界平均を上回る水準であり、株主としての恒久的な収入源としても機能しています。権利確定月は3月と9月の年2回となっており、分散した受け取りが可能です。

  • 自社製品購入時に20%OFFとなる実用的な割引優待
  • 配当利回りは約3.8%と比較的高水準
  • 割引優待の利用には自社サイトのアカウント登録が必要
  • 他社製周辺機器への適用はないため、用途限定になる可能性

EIZOの財務・業績

EIZOの財務状況は、バランスシート面では極めて堅調です。自己資本比率が76%台と非常に高く、借入金依存度が低いため、どんな不況が来ても資金繰りで困窮することは稀でしょう。一方で、インカムゲームとしての顔である利益については、2026年3月期において欧州B&P市場の低迷やヘルスケア部門の減收、さらには棚卸資産評価損などの特別損失が発生し、通期業績予想が大幅に下方修正されました。売上高は横ばいながら営業利益率は4.9%から2.9%へ低下しており、収益力は現時点では下降トレンドにあります。PERは14.6倍、PBRは1.05倍程度であり、過去の利益水準に対して無理な高値付けをしているわけではありませんが、下期以降の回復ペースによっては現状のバリュエーションが重くなる可能性があります。

EIZOに投資する際の注意点

最大のリスクは欧州市場における需要減退とその回復遅延です。EIZOの主力の一つであるB&Pビジネスは欧州経済との連動性が高く、現地の不況が直接売上に響いています。また、為替変動による輸出企業の利益影響にも注意が必要です。加えて、今回の業績下方修正は当初の見込みからの乖離が大きかったため、今後の四半期決算においても再びサプライズ Downsides(下方ブレ)が生じる警戒感が働いています。これらの要因により、株価が一気に下落するシナリオも排除できません。 ・[高] 欧州中心のB&P市場における深刻な不況と需要減退 ・[中] 業績予想の大幅下方修正を受けた不信感と、下期再下方修正の懸念 ・[中] 為替相場の変動による海外子会社連結範囲での利益影響 ・[低] 技術革新が遅れ、競合他社に対抗できなくなるリスク

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