十六フィナンシャルグループの業績

権利確定月 3月

十六フィナンシャルグループ(証券コード7380)の業績です。株主優待の権利確定月は3月。

7380

十六フィナンシャルグループ

時価総額株価 × 発行済み株式数で算出される、市場における企業の評価総額です。
PER株価収益率。株価を1株あたり利益で割った指標で、おおむね低いほど割安と見なされることが多いです。
PBR株価純資産倍率。株価を1株あたり純資産(簿価)で割った指標です。
配当利回り1株配当金 ÷ 株価 × 100。投資金額に対する年間配当の割合を示します。
ROE自己資本利益率。自己資本に対してどれだけ利益を生み出したかを示す指標です。
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務の安定性が高い傾向があります。

企業情報

業種
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いまの株価トレンド

テクニカル指標を「上がりそう / 下がりそう / 様子見」でまとめています。投資判断の唯一の根拠にはしないでください。

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RSI

30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安

MACD

青線が赤線より上=上昇モメンタム

短期/中期線

短期線が中期線を上抜け=ゴールデンクロス

ボリンジャー

%B=バンド内の位置(0%下限・100%上限)。上限超えは100%超

MACD チャート

ヒストグラムがプラス=上昇勢い マイナス=下落勢い MACD線がシグナルより上=買い優位

RSI チャート

30以下=売られすぎ(反発しやすい) 70以上=買われすぎ(調整しやすい) 40〜60=中立ゾーン
お得度
投資額
優待利回り
配当利回り
配当+優待利回り
権利確定月

十六フィナンシャルグループの株主優待

十六フィナンシャルグループ(証券コード7380)の株主優待情報です。権利確定月は3月。高成長かつ高配当という魅力的な要素を持つものの、PBR0.2倍台という超低バリュー状態や地味な優待内容、そして金融業固有のリスクを勘案すると、現時点では慎重な姿勢が求められる。

証券コード
7380
業種
銀行業
権利確定月
3月
単元株数
100株
優待概要
「高賀の森水」1箱 (600ml x 24本)
十六フィナンシャルグループ(7380)の株主優待 保有株数別の内容
保有条件 種別 優待内容
200株〜999株 商品 「高賀の森水」1箱 (600ml x 24本)
1,000株以上 カタログギフト 地元名産品等の中から1点選択

十六フィナンシャルグループの優待お得度

200株保有で「高賀の森水」(600ml×24本入り)、1000株保有で地元名産品等を一つ選ぶことができる。権利確定月は3月となっている。飲料水の提供は重宝する場合もあるが、一般的な生活必需品とは異なり消費頻度が限定される傾向にある。また、1000株(2026年7月28日現在の株価2,512円では約251万円の投資が必要)を超えると選択肢が増える仕組みだが、単独で購入するにはハードルが高い。このように、直接的なお金の戻りや頻繁に使える特典が少ないことから、優待利回りのみを重視する層にとっては魅力が薄く、あくまで配当収入を得ながら長期的に持ち続けるための補助的な位置づけと言える。

  • 権利確定日が3月のみなので、年内に一度は受け取り機会がある。
  • 自社製品の水を提供することで地域貢献にもつながっている。
  • 1000株以上の大量保有でないと高級感のある品物は選ばない限り手に入らない。
  • 水は重量があり配送手数料がかかる場合もあるので、現地で引き取る必要があるかもしれない。

十六フィナンシャルグループの財務・業績

十六フィナンシャルグループの財務状況は非常に良好だ。EPSは153円、BPSは12,479円となっており、一株当たり純資産に対し株価が極めて安く設定されている。PERは16.4倍と比較的手頃な水準で、ROEも5.8%確保できている。注目すべきはその成長力で、直近の連結決算において売上高は前年同期比20.1%増加し、純利益も順調に伸ばしている。業界全体が头打ち感を呈する中で、この数字は驚異的であり、地方銀行の中でも突出した存在感を持っている。自己資本比率も6.3%と銀行規制を満たしつつ、内部留保を着実に蓄積している様子が伺える。

十六フィナンシャルグループに投資する際の注意点

金融機関ならではのリスクに加え、超低PBYゆえの不透明感が課題だ。金利情勢の変更次第で収益性が左右されやすくなるほか、景気が悪化した際の不良債権処理への備えも重要になる。また、社名の通り地域密着型の運営故、他行との合併話などが浮上した場合、株主に恩恵が行き渡るかどうかは未知数である。 ・[中] 金利低下局面ではネットインターレストマージン(NIM)が縮小し、収益力が鈍化する恐れがある。 ・[中] PBRが0.2倍以下と極端に低いため、なぜこんなに安いのかという疑問符がつきやすく、思わぬ解散清算や吸収合併の対象になるリスクを排除できない。 ・[低] 地方銀行特有の顧客基盤の減少や人口流出に伴う預金減少リスク。

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