30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安
権利確定月 3月
CYBERDYNE(証券コード7779)の業績です。株主優待の権利確定月は3月。
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決算短信・説明会資料のセグメント情報を表示します。
決算短信・説明会資料をもとに、四半期(3Q〜1Q)と本決算の業績を表示します。
テクニカル指標を「上がりそう / 下がりそう / 様子見」でまとめています。投資判断の唯一の根拠にはしないでください。
30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安
青線が赤線より上=上昇モメンタム
短期線が中期線を上抜け=ゴールデンクロス
%B=バンド内の位置(0%下限・100%上限)。上限超えは100%超
CYBERDYNE(証券コード7779)の株主優待情報です。権利確定月は3月。圧倒的な優待特典と黒字化に向けた改善軌跡はあるものの、業績予想非公表による不透明感が高く、新規参入には慎重さが求められる。
| 保有条件 | 種別 | 優待内容 |
|---|---|---|
| 100株〜999株 | 寄付 | HAL腰タイプ短時間プログラム 1万円値引 |
| 100株〜999株 | 割引券 | Neuro HALFITマンツーマンプログラム / 10%割引 |
| 1,000株〜1,999株 | 寄付 | HAL腰タイプ短時間プログラム 無料 |
| 1,000株〜1,999株 | 寄付 | 自宅でNeuro HALFIT個人向けレンタルプログラム 3万円値引 |
| 1,000株〜1,999株 | 割引券 | Neuro HALFITマンツーマンプログラム / 20%割引 |
| 2,000株〜2,999株 | 寄付 | HAL腰タイプ短時間プログラム 無料 |
| 2,000株〜2,999株 | 寄付 | 自宅でNeuro HALFIT個人向けレンタルプログラム 5万円値引 |
| 2,000株〜2,999株 | 割引券 | Neuro HALFITマンツーマンプログラム / 30%割引 |
| 3,000株以上 | 寄付 | HAL腰タイプ短時間プログラム 無料 |
| 3,000株以上 | 寄付 | 自宅でNeuro HALFIT個人向けレンタルプログラム 8万円値引 |
| 3,000株以上 | 割引券 | Neuro HALFITマンツーマンプログラム / 50%割引 |
CYBERDYNE(7779)の株主優待は、自社開発のリハビリテーションロボット「HAL」関連プログラムの割引と値引きが特徴的です。100株保有で1万円値引や10%割引、1,000株以上では無料枠や更大きな割引が用意されており、特に医療従事者や重度の利用者にとって非常に手厚い内容となっています。総合利回りは約45%と極めて高い数値を示していますが、これは株式からの配当が含まれておらず、全て優勤特典によるものです。また、これらの特典は現金に変換することができません。したがって、実際にHALを利用するか、あるいは家族・知人を通じて活用できる環境にある場合にこそ真の価値が発揮されます。単なる金融利回りとしての視点だけでなく、自身が必要とするサービスを長期的に受けられるかどうかという生活密着型のベネフィットとして捉える必要があります。
CYBERDYNEの財務状況は複雑な様相を呈しています。2026年3月期の連結決算では、売上高が38億46百万円となり、過去最高を更新しましたが、営業利益はマイナス5億77百万円の赤字でした。しかし、より重要な指標として、当期純利益がプラス1億53百万円となり、連結ベースで初めて黒字転換を遂げました。これは経費抑制やその他の収益確保が進んだ結果と考えられます。一方で、BPS(一株当たり純資産)は288円を超えており、PBRは0.77倍と帳簿価額の半分以下で購入可能な水準にあります。自己資本比率も81%と非常に固く、倒産リスクはほぼありません。問題は、営業活動によるキャッシュフローの詳細が開示されておらず、内部資金調達能力の見通しが立たないことです。
本銘柄における最大のリスクは、業績予測情報を一切公開していない点です。これにより、投資家は企業の成長性を定量評価できず、適切なポートフォリオ管理を行うのが困難になります。また、主力製品であるHALの開発・販売には長い期間と巨額の費用がかかるため、思わぬ技術的障壁や規制変更によって再び多額の損失を出す可能性があります。加えて、山井嘉之氏を始めとした創業者一族による議決権割合が高いことから、少数株主の声が届きにくくなるコーポレート・ガバナンス上の課題もあります。 ・[高] 業績予想非公表による不透明感の高まり ・[中] 創業家主導による支配構造と少数株主保護の問題 ・[中] 新興分野特有の規制緩和遅延や技術革新リスク
株主優待に関するIR開示を、新しい順に表示します。
優待・配当利回り、財務健全性、業績・修正傾向、株主還元、株価指数、経営リスク調整の6項目を総合した比較指数です。
※「買い推奨」ではなく、優待投資家向けの比較・注意喚起指標です。
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