プロシップの株価チャート

権利確定月 3月

プロシップ(3763)の株価チャートです。

証券コード
3763
権利確定月
3月
トレンド
直近のチャートを確認すると、株価は緩やかな上昇トレンドの中…
3763

プロシップ

—
時価総額株価 × 発行済み株式数で算出される、市場における企業の評価総額です。 —
PER株価収益率。株価を1株あたり利益で割った指標で、おおむね低いほど割安と見なされることが多いです。 —
PBR株価純資産倍率。株価を1株あたり純資産(簿価)で割った指標です。 —
配当利回り1株配当金 ÷ 株価 × 100。投資金額に対する年間配当の割合を示します。 —
ROE自己資本利益率。自己資本に対してどれだけ利益を生み出したかを示す指標です。 —
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務の安定性が高い傾向があります。 —

企業情報

業種 —
上場市場 —
所在地 —
上場日 —
発行済株式数 —
IRサイト —

事業セグメント

決算短信・説明会資料のセグメント情報を表示します。

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取締役・役員

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大株主 (上位10名)

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株主構成

業績

財務面においては、自己資本比率が80%近くまで引き上げられており、負債を抱えずに設備投資や研究開発を進められる余裕があります。これは中小規模のIT企業にとって希少な強固な体力と言えます。 業績は売上高・営業利益とも右肩上がりであり、特にSaaS分野の伸長が利益率の拡大を支えています。一方で、株価に対するPBRが5.9倍と高水準にあることから、今後の成長期待が織り込み済みな部分も多く、バリュエーション面からはやや割高感があると評価できます。

業績データを読み込み中...

いまの株価トレンド

テクニカル指標を「上がりそう / 下がりそう / 様子見」でまとめています。投資判断の唯一の根拠にはしないでください。

読み込み中… 各指標を集計して表示します
RSI —
→ —

30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安

MACD —
→ —

青線が赤線より上=上昇モメンタム

短期/中期線 —
→ —

短期線が中期線を上抜け=ゴールデンクロス

ボリンジャー —
→ —

%B=バンド内の位置(0%下限・100%上限)。上限超えは100%超

MACD チャート

ヒストグラムがプラス=上昇勢い マイナス=下落勢い MACD線がシグナルより上=買い優位

RSI チャート

30以下=売られすぎ(反発しやすい) 70以上=買われすぎ(調整しやすい) 40〜60=中立ゾーン
— お得度
投資額 —
優待利回り —
配当利回り —
配当+優待利回り —
権利確定月 —

プロシップの株主優待

証券コード
3763
業種
情報・通信
権利確定月
3月
単元株数
100株
優待概要
QUOカード
プロシップ(3763)の株主優待 保有株数別の内容
保有条件 種別 優待内容
100株〜499株 汎用カード QUOカード / 1,000円分
100株〜499株(10年以上保有) 汎用カード QUOカード / 2,000円分
500株以上 汎用カード QUOカード / 2,000円分
500株以上(10年以上保有) 汎用カード QUOカード / 3,000円分
優待情報を読み込み中...

プロシップの優待お得度

本銘柄の株主優待は、QUOカードが進呈されるシンプルな形式を採用しています。権利確定月は3月に設定されています。

基準となる100株の場合、通常の保有であればQUOカード1,000円分が贈呈されます。これを1年以上保持した場合、QUOカード2,000円分にアップグレードされることが特徴です。なお、500株以上を保有すると、通常の状態で2,000円分、1年以上の維持で3,000円分となります。

最もお得な保有方法は、100株を1年以上保有することで、投資額に対する優待利回りの最大化を図れます。QUOカードは幅広い場所で使用可能ですが、現金そのものではない点を理解しておく必要があります。

  • 一番オトクな保有方法は、100株を1年以上保有することで、QUOカード2,000円分が受け取れます。
  • 500株以上かつ1年以上の長期保有時には、最高額のQUOカード3,000円分に進呈されます。
  • 優待の内容はQUOカードのみであり、自社製品の試供品や特別な体験プログラムなどは含まれていません。
  • 権利確定日の翌日以降に売却してしまうと、当該年度の優待は受け取れないため、スケジュールの確認が必要です。

プロシップの財務・業績

財務面においては、自己資本比率が80%近くまで引き上げられており、負債を抱えずに設備投資や研究開発を進められる余裕があります。これは中小規模のIT企業にとって希少な強固な体力と言えます。

業績は売上高・営業利益とも右肩上がりであり、特にSaaS分野の伸長が利益率の拡大を支えています。一方で、株価に対するPBRが5.9倍と高水準にあることから、今後の成長期待が織り込み済みな部分も多く、バリュエーション面からはやや割高感があると評価できます。

プロシップに投資する際の注意点

主なリスク要因としては、まず直近に行われた減配が挙げられます。1株当たりの配当金は64円から42円へと引き下げられたため、インカムゲイン重視の投資家にとっては影響が避けられません。

また、SaaS事業の拡大に伴う初期投資費の増加や、国内外のマクロ経済情勢の変化が業績を下振らせる可能性もあります。これらの要素を十分に把握した上で、中長期の視点を持つことが重要です。
・[高] 直近期において1株当たり64円から42円への減配が発生しており、株主持続のための配当収入が減るリスクがあります。
・[中] SaaS事業の先行投資が本格化した際、人件費やサーバーコストの増加が一時的に利益を圧迫する可能性があります。
・[中] 主要取引先の多くが大企業であるため、彼らのIT予算削減や方針転換があった際に受注量が減少するリスクが存在します。

IR情報

株主優待に関するIR開示を、新しい順に表示します。

株主優待

  • 株主優待内容の変更に関するお知らせ

    2019-03-06

    3763 プロシップ 【変更】長期保有株主に優遇。3年以上保有で100株超が2,000円、500株超が3,000円のクオカードを贈呈。3月末日基準日より適用。

  • 株式分割、株式分割に伴う定款の一部変更及び配当予想の修正並びに株主優待制度の実質的拡充に関するお知らせ

    2018-12-17

    3763 プロシップ 【変更】優待の贈呈を年2回(5月・11月)から年1回(11月)に一本化。従来2回に分けていた分を11月にまとめ、5月基準は廃止。100株以上で年額2,000円分/4,000円分。

  • 株主優待制度の導入に関するお知らせ

    2016-08-17

    3763 プロシップ 【新設】株主優待制度を開始。3月末基準で100株以上保有者にクオカードを贈呈。100~499株は千円分、500株以上は二千円分。初回は来年三月末基準。六月下旬発送予定。

プロシップの優待お得度

本銘柄の株主優待は、QUOカードが進呈されるシンプルな形式を採用しています。権利確定月は3月に設定されています。

基準となる100株の場合、通常の保有であればQUOカード1,000円分が贈呈されます。これを1年以上保持した場合、QUOカード2,000円分にアップグレードされることが特徴です。なお、500株以上を保有すると、通常の状態で2,000円分、1年以上の維持で3,000円分となります。

最もお得な保有方法は、100株を1年以上保有することで、投資額に対する優待利回りの最大化を図れます。QUOカードは幅広い場所で使用可能ですが、現金そのものではない点を理解しておく必要があります。

  • 一番オトクな保有方法は、100株を1年以上保有することで、QUOカード2,000円分が受け取れます。
  • 500株以上かつ1年以上の長期保有時には、最高額のQUOカード3,000円分に進呈されます。
  • 優待の内容はQUOカードのみであり、自社製品の試供品や特別な体験プログラムなどは含まれていません。
  • 権利確定日の翌日以降に売却してしまうと、当該年度の優待は受け取れないため、スケジュールの確認が必要です。

プロシップの財務・業績

財務面においては、自己資本比率が80%近くまで引き上げられており、負債を抱えずに設備投資や研究開発を進められる余裕があります。これは中小規模のIT企業にとって希少な強固な体力と言えます。

業績は売上高・営業利益とも右肩上がりであり、特にSaaS分野の伸長が利益率の拡大を支えています。一方で、株価に対するPBRが5.9倍と高水準にあることから、今後の成長期待が織り込み済みな部分も多く、バリュエーション面からはやや割高感があると評価できます。

プロシップに投資する際の注意点

主なリスク要因としては、まず直近に行われた減配が挙げられます。1株当たりの配当金は64円から42円へと引き下げられたため、インカムゲイン重視の投資家にとっては影響が避けられません。

また、SaaS事業の拡大に伴う初期投資費の増加や、国内外のマクロ経済情勢の変化が業績を下振らせる可能性もあります。これらの要素を十分に把握した上で、中長期の視点を持つことが重要です。
・[高] 直近期において1株当たり64円から42円への減配が発生しており、株主持続のための配当収入が減るリスクがあります。
・[中] SaaS事業の先行投資が本格化した際、人件費やサーバーコストの増加が一時的に利益を圧迫する可能性があります。
・[中] 主要取引先の多くが大企業であるため、彼らのIT予算削減や方針転換があった際に受注量が減少するリスクが存在します。

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