テルモの企業概要

権利確定月 3月 9月

テルモ(証券コード4543)の企業概要です。株主優待の権利確定月は3月・9月。

4543

テルモ

時価総額株価 × 発行済み株式数で算出される、市場における企業の評価総額です。
PER株価収益率。株価を1株あたり利益で割った指標で、おおむね低いほど割安と見なされることが多いです。
PBR株価純資産倍率。株価を1株あたり純資産(簿価)で割った指標です。
配当利回り1株配当金 ÷ 株価 × 100。投資金額に対する年間配当の割合を示します。
ROE自己資本利益率。自己資本に対してどれだけ利益を生み出したかを示す指標です。
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務の安定性が高い傾向があります。

企業情報

業種
上場市場
所在地
上場日
発行済株式数
IRサイト

事業セグメント

決算短信・説明会資料のセグメント情報を表示します。

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取締役・役員

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大株主 (上位10名)

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株主構成

業績

決算短信・説明会資料をもとに、四半期(3Q〜1Q)と本決算の業績を表示します。

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いまの株価トレンド

テクニカル指標を「上がりそう / 下がりそう / 様子見」でまとめています。投資判断の唯一の根拠にはしないでください。

読み込み中… 各指標を集計して表示します
RSI

30以下は反発しやすい、70以上は調整しやすい目安

MACD

青線が赤線より上=上昇モメンタム

短期/中期線

短期線が中期線を上抜け=ゴールデンクロス

ボリンジャー

%B=バンド内の位置(0%下限・100%上限)。上限超えは100%超

MACD チャート

ヒストグラムがプラス=上昇勢い マイナス=下落勢い MACD線がシグナルより上=買い優位

RSI チャート

30以下=売られすぎ(反発しやすい) 70以上=買われすぎ(調整しやすい) 40〜60=中立ゾーン
お得度
投資額
優待利回り
配当利回り
配当+優待利回り
権利確定月

テルモの株主優待

テルモ(証券コード4543)の株主優待情報です。権利確定月は3月・9月。業績は堅調だが、バリュエーションはやや重く、優待は経験型中心のため、新規取得より保有継続に向く。

証券コード
4543
業種
精密機器
権利確定月
3月・9月
単元株数
100株
優待概要
自社製品 ご優待販売
テルモ(4543)の株主優待 保有株数別の内容
保有条件 種別 優待内容
100株以上 商品 自社製品 ご優待販売
100株以上(10年以上保有) 商品 卓上カレンダー 1部(希望者)
100株以上(10年以上保有) サービス提供 自社施設見学会 ご招待(抽選・希望者)
100株以上(20年以上保有) 汎用カード 電子クーポン / 1,000円分

テルモの優待お得度

テルモの株主優待は、百株保有で複数の特典を受けられる構造となっている。主な内容は、自社製品のご優待販売枠、卓上カレンダー一部、一万円分の電子クーポン、そして自社施設の見学会招待(抽選)である。特筆すべきは、自社製品を購入する際の特典であり、医療関連グッズや健康器具の利用者が多い本銘柄にとって、実際に使用できる実益が大きい。また、施設見学会のような体験型の優待が含まれており、円換算は難しいものの、企業の内部を知る貴重な機会となり得る。一方で、現金や商品券に近い形の優待割合は少なく、合計しても四千円程度にとどまる。したがって、優待利回りのみを求めるのであれば物足りないが、自社ファンであれば魅力的なラインナップと言える。

  • 自社製品割引は実際の消費を通じて恩恵を受けられる。
  • 施設見学会は当選すれば貴重な体験となる可能性がある。
  • 見学会は抽選制であり、全員に参加できるとは限らない。
  • 電子クーポンの使用期限等に留意する必要がある。

テルモの財務・業績

テルモの財務状況は非常に良好である。二年三月期の連結売上高は一兆一千三百十八億円、営業利益は千七百六十三億円と過去最高を記録し、二年連続で二桁増益を達成した。特に注目すべきは、組織再編の効果もあり、営業利益率が十五パーセント台中盤まで押し上がっている点だ。これは製造業の中でも優れた生産性とコスト管理能力を示唆している。自己資本比率も六十パーセントを超えており、財政基盤は揺るぎない。ただ、PERは約二十五倍、PBRは二倍近くあり、市場からの期待が既に株価に織り込まれている感は否めない。将来の成長性を考えると無理はないものの、現時点での割り安度は低い。

テルモに投資する際の注意点

最大のリスクは、 OrganOx社買収に伴う統合執行の不透明さと、それに伴う多額の負債増加だ。海外展開比率が高いため、為替相場の変動、特に米ドルやユーロの下落は業績に直接的な打撃を与える可能性がある。また、米国市場における政治情勢の変化や貿易摩擦の影響を受ける脆弱性も抱えている。これらの要素が重なった場合、予想外の下方修正が行われる恐れがあるため警戒が必要だ。 ・[高] OrganOx社買収後の統合失敗や多額債務による財務圧迫の可能性。 ・[中] 為替変動(特にドル・ユーロ安)による業績下方修正リスク。 ・[中] 米国市場における政策変更や関税引き上げの影響。

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